マツとシイ〜森の栄枯盛衰
マツとシイ〜森の栄枯盛衰 原田洋 磯谷達宏 著
この本は、「現代日本生物誌」シリーズの６巻目である。この「現代日本生物誌」は現代社日本に生きる生物の現状に焦点をあて、その生きざまを描写することをつうじて、変貌の激しい現代社会にふさわしい自然のとらえ方を考えることをねらいとしている。この本の特色としてまず挙げられるのは、二つの生き物を取り上げていることだろう。その理由としては、二つの生き物を取り上げることによって、一つの生き物を取り上げただけではわからない、現代を生き抜こうとしている生物のより本質的な特徴を明らかにすることができるからだとしている。二つの生き物には、それを捉える共通の視点が用意されている。もう一つの特徴としては、執筆者による座談会が集録されていることであろう。筆者によって生き生きと描かれた生き物たちの今の姿を、編集をまじえた座談会で示される共通の視点で見つめなおすことによって、より深い生き物の理解につながっていくことの期待を込めてのことだそうである。このことを踏まえて本書を読むとより深く理解できるのではないだろうか。
「マツとシイ」では、文字通りマツとシイについて書かれているわけだが、著者によると近年はマツが急速に衰退してきている代わりにシイが爆発的な勢いでに回復してきているのだそうだ。一見、マツが減少しているという現象は、自然が失われてきていることのように思ってしまうが、筆者は実はここから自然地理学的にもっと意味のあることが見出せるとしている。
まずはマツとシイについてその特徴を以下のように簡単にまとめている。
マツは、緑の葉をつけている常盤木であり、スギ、ヒノキと並んで針葉樹の中核的な樹木である。また門松や松の内などの言葉にも代表されるように新年を祝う植物であり、日本人の好む樹木の一つでもある。シイは、日本の南西部のきわめて広い範囲の自然林を代表する樹木である。その材が薪炭用に、その実が食用にされるなど古くから人々と関わってきた。
以上を踏まえたうえで、原田氏が横浜や鎌倉を参考に１００年前の様子と比較しながら、マツ林の変遷について考え、次に磯谷氏が、シイノキの生態的な特徴と人間にとっての意義という両面から、シイノキと人との関わり方の来し方行く末を探っている。
原田氏はマツの専門家ではなく、横浜国立大学教育人間科学部の教授で土壌動物の生態学、ここ１００年間の関東地方の植生景観の変遷に強い関心を持っている方である。神奈川在住のため、植生景観の変遷を見る際も鎌倉などを中心に調査していた。
日本の至るところに生息し、古くから絵画や詩歌にも取り上げられ、また日本三景をはじめとする景勝地にもみられてきたマツは、陽の光を強く必要とする樹種である。マツのような陽樹は、しかしわずかな光でも生育できる陰樹のような強い競争力を持たないため、マツ林が形成されても５０年も経つと陰樹が優勢となり、マツ林は別の森林へと変化する。授業でも扱ったがこれを遷移という。シイはまさにこの陰樹であり、近年マツの減少とシイの増加は、遷移の現象なのであり、いわば自然的に起こる現象である。原田氏は逆になぜこの自然現象である遷移が“近年”見られるようになったのかに注目した。
まず、江戸時代末期の絵図や、古文書、「皇国地誌」、幕末期や明治期に外国人によって撮影された古写真、迅速図など様々な資料を用いてマツが江戸時代や明治期、大正期をとなるにつれてマツ林が減少し、昭和ではほぼ失われていることを視覚的に明らかにした。
そしてなぜマツ林が江戸時代に拡大したかの理由についても考察している。その理由として考えられるのは、１７００年代の江戸における人口集中がはじまり、それにともなって大量のエネルギーが必要になったことである。燃料として必要とされるようになったのがマツなのあった。またマツを燃料としたエネルギーは、製塩にも重宝された。
つまりマツ林に人の手が入って管理されるようになったことで、マツが陰樹にとって変わらせることを防いでいたのであった。逆にエネルギー革命が起こり、もはやマツを燃料として必要としなくなると、人の手が山に入らず、管理されなくなり、遷移が進行し、マツの数が激減していったのであった。
シイについて書いた磯谷氏は、国士館大学文学部（地理学教室）講師であり、植生地理学、植生の地域による違いやその成因を主に研究している。本書では、時折自らの経験談も織り交ぜており、より読者に実感し易い形で書かれている。
シイノキは、１９６０年代のエネルギー革命以降、西日本、なかでも里山で多くみられるようになった。シイノキの利用法としては薪やシイタケのほた木などである。
シイノキは、地域の植生の中で最もよく発達した状態（極相）でよく生息する樹種すなわち極相種である。しかし、同時にシイノキにはパイオニア種的な側面も持っている。若木期に、暖地できわめて速い伸長成長を示すことである。このように極相種としての特性と若木期にみられるパイオニア的な特性をあわせもっていることが、シイノキが社寺林や里山などで多くみられる主な要因であると考えられている。
以上を踏まえつつ、磯谷氏は、シイノキと人々のこれからの関係のあり方について考察している。まず第一に指摘したのは、どのような目的であれ、なんらかの形でシイノキを利用したり管理したりする場合には、シイノキの生活史上の特性をうまく生かすことが大切であるということだ。シイノキの極相種的特性と若木期におけるパイオニア的側面などをうまく活用することである。そして、同時に奥山にあるシイ自然林の保護、里山のシイ二次林も早い段階で保護林化する必要性も指摘した。
さらに他のシイ二次林もその材などを繰り返し採取する古来の森林利用法に利用することで傾斜地における木材・エネルギー資源の持続的な利用と生物多様性の保存とを高い次元で両立させる事が出来るため、環境問題が叫ばれる今日において再び脚光を浴びる可能性を持っているとしている。また環境教育や都市防災への利用も提案している。
最後に、この本は授業で扱った植生について扱った本であり、なおかつ自然地理についてそれほど知識がない人でも理解できるよう読みやすく書かれているため、自然地理学概説を履修した私たちにとっては、とてもいい復習教材となるのではないかと思った。私自身も、それほど今まで植物に興味を持ったことがないにもかかわらず、読み始めると意外にのめり込んでしまい、あっという間に読み上げてしまったほどだ。
自然地理学書評 「アメリカはなぜダム開発をやめたのか」
自然地理学概説 書評課題
「アメリカはなぜダム開発をやめたのか」
築地書館 公共事業チェック機能を実現する議員の会編
この本は、公共事業チェック機能を実現する会のメンバーがケーススタディとしてアメリカの河川行政の転換における議会・官僚・NGOの現状を実際に視察・調査・研究し、その成果をまとめたものである。彼らは異口同音に公共事業チェック機能の整備の必要性を訴えている。
まず始めに、公共事業チェック機能を実現する会（以下では議員の会に省略）事務局長高見裕一氏は、公共事業に関する税金の無駄遣いの現状、公共事業団体と政治家との癒着の現状、そしてそれに無関心な国民に対する危機感を述べている。莫大な赤字を抱えた日本財政においては、不必要な公共事業に対する投資よりも教育や環境に対する投資の方がより重要であるとしたうえで、まずは税金の無駄遣いをなくし、本当の意味で国益にあった公共事業のみを行う仕組みづくりが必要だと説いている。その仕組みが公共事業チェック機能である。そしてこのチェック機能がしっかりと整備されているのがアメリカであることから、チェック機能の仕組みづくりを模索していく際にアメリカを一つのモデルケースにすることができるとしている。
続いて新潟大学教授の鷲見一夫氏は、アメリカのダム建設の歴史について述べている。1929年世界恐慌以降、景気回復と雇用の創出をねらいとして、アメリカの開発局と陸軍工兵隊は次々とダムを建設してきた。このような連邦機関の手によるダム建設は1950年代と1960年代にかけて絶頂期を迎えた。しかし、1970年代になると、環境保護者だけではなく、一般の人々の間でもダム建設反対の動きが見られるようになり、1987年にはダム建設から効率的な水利用に重点を置く政策へと転換されたのであった。これは大規模ダムの建設によって、将来的には河川の流れが止まってしまい、環境破壊だけではなく社会的にも経済的にもマイナスになることを懸念してのことである。またそれだけではなく環境保護運動の高まり、国家環境政策法や絶滅の危機に瀕した種に関する法の制定、一般の人々、インディアンの間での水辺利用に関する権利意識の高まり、政治家と土木業界の癒着関係に対する批判の高まりも政策転換の要因となった。
政策転換後は、大規模ダムを建設しないこと、老朽化し、安全性に問題のあるダムは撤去すること、撤去するに至らない既存のダムについても一定の水量を下流に放流することが定められている。アメリカでは環境アセスメントが第三者によって行われており、国民にも真実がしっかりと伝わる仕組みが整っている。またダム計画についての話し合いは、議員、役人、NGOの間で活発になされており、そこでは自分側に不利な真実や誤りであってもためらうことなく公開され、議論される。このような議論は日本がぜひとも見習うべき点であると指摘されている。
議員の会岡崎トミ子氏は、日本には、環境基本法があっても実際には環境アセスメント制度は十分に整備されておらず、予算配分についての情報も十分に公開されているとは言えないとしており、議員の会秋葉忠利氏はかたくなにダム建設をやめようとしない官僚たちをどのように説得していくのかもまた重要な問題点であるとした。さらに秋葉氏は民主主義におけるマスコミや市民の役割にまで話を広げている。市民一人一人が判断できるほどの十分な情報が公開された上で、初めて市民に意見を求め、その判断を政治の場で活かすことができるのだと主張する。情報が与えられていない段階ではそもそも市民は正確な判断をすることはできないのだ。市民の判断材料にもなり得る客観的なチェック機能を整備すること、環境アセスメントに関する法律を制定することが不可欠だと結論付けられている。
以上がこの本の内容である。今の日本の公共事業の現状とその問題点をまず明らかにし、かつてその日本と同じように公共事業大国であったアメリカの政策転換と社会の変化を詳しく説明することで、日本の変革の必要性を説いている。
たいていダム建設反対の主張をする際、ただダムの有害性を訴えて終わる本が多いが、この本の場合はその問題点を指摘するだけではなく、無駄な公共事業を廃止するためにはチェック機能が必要なのだという提言をしている点、実際に仕組みづくりを目指しているという点で非常に現実的、政治的であると言える。そのため、自然地理学の授業との関連づけはなかなか難しいが、人間の生活が自然地理と関わり合わずにはいられない現実を考えるともちろん無関係とはいえないだろう。
さらにここからはこの本が出版された1996年から現在までの動きについて調査をし、考察していきたい。この本が出版された翌年の1997年には環境影響評価法が制定、1999年から施行された。この法律は公共事業の開発事業の内容を決める際に、環境への影響を評価し、公表することで地方公共団体、国民が意見を聞き入れ、事業をよりよいものとしようとするものである。（＊１）この法律によってチェック機能が実現したかのように見えるが、この法律にはまだまだ問題点が数多くある。まず、事業を評価するのが事業者自身であり、第三者によるものではないという点、現在建設中のものに対しては中止や見直しといった措置が取られていないという点、評価内容の国民への公表が不十分であるという点である。議員の会が実現を目指したチェック機能の整備には程遠いのがまだまだ現状である。しかし、政策においては大きな変化が見えたとも言っていいであろう出来事もこの14年間にはあった。それは、民主党政権になってからの政策である。民主党は、≪公共事業改革として、省庁縦割りのムダを省くため、社会資本整備関連計画を一本化し国会承認事項とするとともに、再評価・事後評価の仕組みを盛り込んだ「公共事業コントロール法」の制定をする。またそれによりムダを省き効率的で地域の実情にあった、本当に必要とされる公共事業を推進する。さらに「ダム事業の廃止等に伴う特定地域の振興に関する特別措置法（仮称）」の制定を目指し、国が行うダム事業を廃止した場合等には、特定地域について公共施設の整備や住民生活の利便性の向上および産業の振興に寄与する事業を行うことにより、当該地域の住民の生活の安定と福祉の向上を図る（＊２）≫という政策を発表している。
ここで確認しておきたいのは、前首相鳩山由紀夫氏と国土交通大臣の前原誠司氏は公共事業チェック機能を実現する会のメンバーだという点である。特に前原氏は大臣就任直後から早速八ツ場ダムの視察を行い、建設中止を打ち出した。この本を読んだ今となっては大臣の思いの強さがひしひしと実感される。しかし、理想通りにはいかず、地元住民に歓迎されるどころか強い反対にあって苦戦しているのも事実であり、やはりなかなか実現は難しいようである。
このように現在に至るまでの動きについて見てきたが、これを踏まえたうえで最後にもう1度この本の意義について考えてみる。14年前に出版されたこの本は、残念ながら時代遅れの内容ではなく、現在にも共通する問題を扱っている。逆に14年前から公共事業に対する無駄遣い廃絶を訴えていたこの本は、画期的なものであるとも言えるのではないだろうか。
＊１環境影響情報評価ネットワーク
＊２民主党HPより
